人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させることを目的としてデジタル化に対応し、
その結果、ビジネスモデルや産業構造が変わることを指すデジタルトランスフォーメーション（DX）。
前回の記事で、DXについての大枠は掴んでいただけたかと思います。
まだ読まれていない方は、先にこちらの記事をご確認ください。
今回は、すぐにDXを実践していただくために、DXがなぜ今必要なのかをご説明し、WEBサイトですぐにできるDXをご紹介いたします。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
目次
１：DXを取り巻く環境
２：WEBサイトでできるDX
３：まとめ
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
１：DXを取り巻く環境
日本でDXって進んでいるのかな？と疑問に感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
日経BP社が行った「日本企業のDX推進率」の調査結果によると、
世界のDX推進率
日本：36.5％
海外：80％引用：https://www.nikkeibp.co.jp/atcl/newsrelease/corp/20191125/
世界に比べ、かなりの大差がついています。日本が遅れているといわれるのも納得です。
DXとは、単にデータを集めシステムを変えていくことではない、ということは前回もご説明いたしました。
再掲ですが、『DXはデジタル化に対応することでビジネスモデルや産業構造が変わること』を指します。
そのため、変革を行うには、事業内容や経営方針・人材獲得においても対応する必要があります。
大きな範囲！これは日本企業においてDX推進率が低い要因のひとつかもしれません。
では、国内で見るとどうでしょうか。
国内のDX推進率
DXを推進している企業：36.5％
全く推進していない企業：61.6％引用：https://www.nikkeibp.co.jp/atcl/newsrelease/corp/20191125/
同じ調査では、世界的には遅れているといわれる日本企業でも、4割近い企業ですでにDXが推進されていることが明らかとなっています。
ご自身が所属される企業はどちらに当てはまりますか？
まだの場合、競合に差をつけるためにも、DX対応を急ぐ必要がありますね。
２：WEBサイトでできるDX
とはいえ、「うちだってDX取り入れたい！」「なにかできないか？」そう思って、この記事を読んでくださっていますよね？
前回の記事でも少しご紹介しましたが、WEBサイトでDXを進めることができるのは接客施策（Web接客）です。これまでの実店舗での接客では、顧客への直接ヒアリングなしには（アンケート含）、顧客に対する理解を深めることはできませんでした。
それが、Webサイトでは、サイトへのアクセスログやコンテンツ閲覧履歴・検索履歴・位置情報・購買タイミングをデータで獲得できるため、顧客の理解を深めることが可能になりました。
このデータを活用することこそが、すぐにできるDXです。
ダイナミックリターゲティング（動的リターゲティング）
ユーザーによって表示するクーポンやレコメンドバナーの出し分けすることを、ダイナミックリターゲティング（動的リターゲティング）といいます。
ユーザーが閲覧したページや商品にあわせて、広告生成を自動システムで行い、ユーザーごとにバナーを表示します。
これまでのリターゲティングでは、Webサイトを訪問した人や、特定の行動をとった人（動画再生やブログ記事閲覧など）に対し、特定の広告を表示させていましたが、ダイナミックリターゲティングでは、「”商品Aのページを見た人” に “商品Aの広告を表示する” 」「”商品Bを購入した人” に “商品Cの広告を出す” 」など、ユーザーの興味嗜好に合わせた広告配信を行うことができ、ユーザーの疑問や悩み・要望をすぐに解決に導くことができます。
これらを進めることによって、これまでのビジネスモデルのうち”顧客との関係”や”コスト構造”が変革するでしょう。まさしく、DXです。
また、チャットボットを利用したコールセンターをサイトに埋め込むことで、Webサイトを訪問したユーザーに対し、リアル店舗のようなコミュニケーションを取ることが可能になります。
実店舗があるECサイトや企業の採用サイトなどは、VR動画や室内の様子を360度を全方向から見ることができるGoogleストリートビュー（インドアビュー）を活用して、店内や社内をバーチャル体験できるページを作成することで、ユーザーとの対話が促進され、よりユーザーからの支持を受け、自社のファンづくりに貢献、ひいてはビジネスモデルの変革=DXに繋がることでしょう。
３：まとめ
まだまだ世界に比べて低い日本のDX推進率。
競合企業よりも先にDX推進し、差をつけませんか？
ブリッジコーポレーションでは、DXを推進されたい企業さまに対し、コストを削減し、PR効果を向上させる施策・ユーザーエンゲージメントを最大限に高めるツールのご提案など、最適なソリューションをご提案いたします。また、Webサイトの運用やツールの利用を通じて成果を得るために、定期的なアクセス解析レポートや改善案のご提案も可能です。
まずはお気軽にご相談ください。
お問い合わせ
