近年、DX（デジタルトランスフォーメーション）の注目度が大きくなっており、多くの大手企業ではDXへの取り組みが進んでいます。一方で、「DX化が必要なのはわかるが、どう進めればよいのか分からない」というお声も多く挙がっているようです。
そこで本記事では、DX化とは何かから、進める手順、注意点まで徹底解説しております。DX化をお考えの企業様はぜひご一読ください。
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目次
1：DX化とは何か？
-DX化の定義とその意味
-DX化とIT化の違い
-DX化と業務効率化の違い
2：DX化のメリット
-業務効率化による生産性の向上
-情報の可視化と蓄積・共有が容易になる
-コスト削減
-ヒューマンエラーが減る
3：DX化における注意点
-目的が明確化されていない
-従業員へのフォロー不足
-自社に合っていないツールの選定
-ITに詳しい人材の不足
4：DX化の具体例と成功事例
5：DX化のコツと成功のポイント
-既存のシステムに拘り過ぎない
-スモールスタートで成功体験を積み重ねる
-経営層と現場社員のギャップを埋める
6：DX業務効率化を実現する手順
-目標の設定と課題の洗い出し
-ツール/システムの選定・導入とテスト運用
-定期的な見直しと改善
7：まとめ
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DX化とは何か？
DXとはそもそも何なのか？そして、DX化とIT化・業務効率化にはどのような関係性や違いがあるのでしょうか。DXの概要とIT化・業務効率化との違いをお伝えします。
DX化の定義とその意味
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を活用して、企業がビジネス環境の急速な変化に対応し、競争力を高めるために製品やサービス、ビジネスモデル、さらには業務プロセス、組織、企業文化までも変革する取り組みを指します。
DXの目的は、デジタル技術を単に導入するだけでなく、これらの技術を基に新しいビジネスを創出し、既存の業務プロセスを根本から刷新することにあります。この取り組みは、既存の価値観や枠組みを根底から覆すような「破壊的イノベーション」をもたらすものであり、特にビジネスシーンにおいては、競争力を持続させるために必須の戦略とされています。日本においても、DXは主にビジネス領域での活用が進んでおり、AIやビッグデータといったデジタル技術を活用して、新しいビジネスモデルの創出や業務の効率化を図ることが求められています。
このように、DXは企業にとっての競争優位性を確立し、持続的な成長を支える重要な要素となっているのです。
DX化とIT化の違い
IT化とは、従来アナログで行っていた業務をデジタル技術を活用して置き換えることを指します。具体的には、紙で行っていた帳簿管理をデジタル化し、データを簡単に分析できるようにするなどの取り組みが含まれます。これにより、業務の効率化や精度向上が図られ、課題を見つけやすい環境が整います。
一方、DX（デジタルトランスフォーメーション）は、IT化を含むより広範な概念です。DXは、企業がより良い環境と体制を構築し、ビジネス全体を変革するための目的やプロセスを指します。言い換えれば、IT化はDXを実現するための手段であり、DXの一部に過ぎません。DXは、IT化による業務改善にとどまらず、組織全体の戦略的な変革を目指すものです。
このように、IT化はDXの重要な要素であり、IT化なしにはDXを達成することはできません。しかし、DXは単なるデジタル化の枠を超えて、企業全体を再構築し、競争力を高めるための包括的なアプローチである点が、IT化との大きな違いです。
DX化と業務効率化の違い
業務効率化とは、業務における「無理・無駄・ムラ」を排除し、企業の生産性を高める取り組みを指します。具体的には、以下のような観点から業務を見直し、改善することが含まれます。
・スケジュールの見直し：社員にとって無理のないスケジュールを確保し、過度な負担を避ける。
・資源の最適化：資金や人材を無駄に使っていないか確認し、適切に配分する。
・人員配置の適正化： 部署や時期に応じた適切な人員配置を行い、リソースの無駄を防ぐ。
業務効率化を実施することで、業務時間や人件費、経費などのコストを削減することが可能です。例えば、1時間かかっていた作業工程を45分で完了できるように改善することが業務効率化の一例です。また、リモート会議やオンライン商談といった新しい働き方も、移動時間やコストの削減につながり、業務効率化の代表的な事例です。さらに、業務効率化は社員のワークライフバランスを実現するための手段ともなります。業務時間の見直しにより、社員の残業時間や休日出勤を減らすことができ、結果として社員の満足度やモチベーションの向上、さらには社員定着率の向上が期待でき、最終的には業務の品質向上も図ることができます。
つまり、業務効率化は、業務の生産性を高めるための手段であり、企業の一部のプロセスを改善することに重点を置きます。一方、DXは、企業全体を再構築し、新しい価値を創出するための包括的なアプローチであり、業務効率化を含むが、それを超える広範な戦略的変革を指します。
DX化のメリット
DX化には多くのメリットが存在するため、1つずつ解説していきます。
業務効率化による生産性の向上
DXは、業務効率化を推進し、企業の生産性向上に大きな役割を果たします。
生産性の向上とは、少ないリソースでより多くの利益を生み出すことを意味しますが、DXの導入により、従業員がこれまで手作業で行っていた業務が自動化され、効率が向上します。その結果、従業員の負担が軽減され、創出された時間を使って新たな施策に取り組むことが可能になります。
また、システムによる正確なデータの抽出や分析が可能になれば、現実的で効果的な計画を立案することができます。これによって、従業員のワークライフバランスが向上し、結果としてモチベーションや生産性も高まるでしょう。DXによる業務効率化は、単にコスト削減や時間短縮にとどまらず、企業の製品やサービスの質を向上させることにも繋がります。
情報の可視化と蓄積・共有が容易になる
DXの推進により、企業の各店舗や支店の内部状況が可視化されることも、大きなメリットとなります。
複数の店舗や支店を持つ企業では、現場の運営がそれぞれに任されることが多く、全体としてのコントロールが難しくなることがあります。しかし、DXを導入することで、各店舗や支店の状況をデータとして一元管理し、可視化することが可能になります。この可視化により、売上と退職率の相関関係や社内コミュニケーションと顧客満足度の関連性など、多角的なデータ分析が行えるようになります。
それによって、成績の良い店舗や支店がどのような運営を行っているのかが把握でき、その成功事例を他の店舗や支店に展開することで、全体のサービスレベルや売上、顧客満足度、従業員満足度の向上が期待できます。
また、DX化は顧客情報の可視化にも寄与します。顧客管理システムを用いることで、顧客の基本情報や購買履歴、問い合わせ履歴、サービス利用状況などを一元的に管理でき、これらのデータを基に顧客の行動パターンを分析し、ターゲット顧客に対して効果的なアプローチを計画・実行することが可能になります。
これにより、営業活動の効率が向上し、クロスセルやアップセルの機会を増やすことができるでしょう。
コスト削減
DXを推進することで、企業はさまざまなコスト削減を実現できます。
ITツールの導入により、書類作成やデータ入力、データ確認などにかかる時間を削減することで、人件費の削減が可能です。また、会議や商談をリモートで行うことで交通費を削減したり、郵送していた請求書やダイレクトメールをメールに切り替えることで、郵送費や広告費の削減も期待できます。
さらに、DXは既存の業務プロセスの問題点を把握し、業務効率を向上させるきっかけとなります。問題点が明確になれば、必要のない業務をアウトソーシングすることで、さらなるコスト削減が可能です。削減されたコストは、企業活動の根幹であるコア業務に再投資することで、既存事業の強化や新規事業の立ち上げに役立てることができます。
このように、DXの推進は単なるコスト削減にとどまらず、企業の成長と発展を支える重要な手段となり得ます。
ヒューマンエラーが減る
DXの導入により、ヒューマンエラーの削減が期待できます。
データの取り込みや入力が自動化されることで、手作業によるミスを減らし、業務の正確性が向上します。また、社内のさまざまな情報がデータ化され、クラウド上で管理されることで、必要なデータへのアクセスが容易になり、過去の事例を迅速に参照することが可能になります。
これによって、不具合やクレームが発生した際の対応もスムーズになり、全体的な業務効率が向上するでしょう。
DX化における注意点
ここからはDX化における注意点をご紹介します。
目的が明確化されていない
目的が定まらないままDXを進めてしまうと、「従来のやり方のほうが実務に適している」「効果が見えない」などの問題が生じる可能性があります。そのため、DXを導入する際には、なぜDXを推進するのか、DXによって何を実現したいのかといった目的と意図を明確に設定することが不可欠です。
従業員へのフォロー不足
デジタルツールを導入しても、従業員がそのツールを使いこなせなければ意味がありません。そのため、導入の目的や使い方を丁寧に説明し、実務に即した運用設計をしっかりと行うことが大切です。また、ツールの導入が現場でスムーズに運用されるよう、既存の業務フローとデジタルツールをうまく組み合わせる工夫が必要です。
自社に合っていないツールの選定
デジタルツールにはさまざまな種類があり、どのツールが最適かを判断するのは容易ではありません。自社の課題に最も適したツールを選ぶためには、ツールの運用にトライ＆エラーを繰り返し、必要に応じて専門業者のサポートを受けることを推奨します。
ITに詳しい人材の不足
DXを成功させるためには、DXやデジタルツールに精通した人材が不可欠ですが、日本国内ではこうした人材が不足しており、社内の他業務との兼ね合いからリソースを割くことが難しい現状があります。したがって、まずはITに詳しい人材を確保することが、DX推進の早急な課題といえるでしょう。
DX化の具体例と成功事例
DXの具体的な実例や成功事例を知ることは、DX推進の参考になります。ここでは、実際にDXを導入し、成功を収めた企業の事例を取り上げ、効果的なDX戦略について解説します
ソフトバンク「人材配置のDX化」
ソフトバンク株式会社では、採用後の人材配属プロセスにDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入しています。
従来、配属先の決定は主に経験や主観といったアナログな方法に依存していましたが、DX化によりこのプロセスが大きく進化しました。新たに導入された「ピープルアナリティクス」は、従業員のスキル、パフォーマンスデータ、さらには性格特性や適性検査の結果など、多角的なデータを基に分析を行い、最適な配属先を提案するシステムです。このシステムにより、配属の意思決定はより客観的で公平なものとなり、従来の方法では見落とされていた潜在的な適性や能力が発見されるようになりました。
従業員は自分の強みを最大限に発揮できるポジションに配置される可能性が高まり、企業全体の効率性やパフォーマンス向上にも寄与しています。さらに、この取り組みは単に配属先の決定を効率化するだけでなく、長期的には従業員の満足度や定着率の向上にも貢献すると期待されています。従業員が適切な役割に就くことで、仕事へのモチベーションが高まり、ひいては企業の成長にも大きく寄与するでしょう。
株式会社ニトリ「人材プラットフォームの開発」
株式会社ニトリでは、人事DX戦略の一環として「人材プラットフォーム」を開発しました。
このプラットフォームは、テクノロジーを活用して個人の行動特性、興味、課題などのパーソナルデータをデータベース化し、それらを分析することで、各個人に最適化された教育や学習機会を提供することを目指しています。人材プラットフォームの導入により、ニトリは従業員一人ひとりの特性に合わせた教育プログラムを提供できるようになりました。これにより、従来の一律的な教育方法では見落とされがちだった個々のニーズに応じた成長を促進しています。さらに、このプラットフォームは、従業員が自律的に学び成長するための基盤として機能し、企業全体のパフォーマンス向上にも寄与しています。
特筆すべきは、この人材プラットフォームと実践的なOJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）を組み合わせることで、ニトリは3年間で従業員の自律を促す仕組みを構築した点です。この仕組みにより、従業員は日々の業務を通じて実践的なスキルを磨きつつ、自らのキャリアパスを形成するための継続的な学習が支援されています。
これにより、従業員のモチベーションが高まり、企業としての競争力強化にもつながると期待されています。
株式会社大光銀行「人事業務のDX化」
株式会社大光銀行では、中期経営計画の一環として「組織・人材改革」を推進するため、人材情報の効果的な管理と活用が不可欠であると認識し、従業員データの管理方法を大幅に見直しました。
従来はExcelや紙で管理されていたこれらのデータを、より効率的かつ戦略的に活用するために、「タレントマネジメントシステム」を導入し、人材データベースを整備しました。このシステムの導入により、「人材名簿機能」を活用して、従業員の過去の人事評価結果や保有スキル、研修履歴などを一元管理できるようになりました。
これにより、従来手作業で行っていた人事業務の工数が大幅に削減され、具体的には7割の削減を実現しています。また、このシステムに蓄積されたデータを基に、適切な人材配置を行うことで各従業員の能力やスキルを最大限に活かした組織作りを行うことが可能になりました。これにより、組織全体のパフォーマンス向上が期待されており、経営資源を効率的に活用することで、銀行全体の競争力強化にもつながると考えられています。
DX化のコツと成功のポイント
DXを成功させるためには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。ここでは、DX推進の際に役立つコツや成功のための重要なポイントについて詳しく紹介します。
既存のシステムに拘り過ぎない
クラウドアプリケーションは、企業内でのシステム運用管理が不要になる一方で、データがクラウド上に存在するため、セキュリティ上の課題が生じます。具体的には、データの漏洩や不正アクセスのリスクが増すため、セキュリティ対策が非常に重要です。
これらのリスクを軽減するためには、パスワードポリシーの強化や二段階認証の導入、また、セキュリティソフトウェアの活用や従業員に対する適切な教育が重要です。クラウドサービスを選ぶ際には、セキュリティの脆弱性を事前にチェックし、データの暗号化やアクセス制御、オブザーバビリティやモニタリング機能を備えたサービスを選定することで、セキュリティを一層強化することができます。
スモールスタートで成功体験を積み重ねる
DXに取り組む際には、少ない投資・小さな規模から始めることが推奨されます。
DXのためにデジタルツールを導入しても、それが自社に適しているかは実際に現場で使用してみなければ分からず、いきなり大規模な投資を行ってしまうと、ツールが自社に合わなかった場合、損失が大きくなりかねません。また、全社的に新しいツールを導入した結果、「使いにくい」という声が各部署から上がり、せっかく導入したツールがほとんど使われないという事態も考えられます。
このようなリスクを避けるためには、DX推進を段階的に進めることが重要です。具体的には、まずは一部の部署でツールを導入し、その成功体験を基に他の部署へと展開していく方法が効果的です。また、無料トライアルが可能なツールを試してみることや、書類や口頭伝達を電子文書管理システムやチャットツールに置き換えるなど、アナログな業務のデジタル化から始めることも一つの方法です。最初から大きな変革を目指してしまうと、現場のメンバーとの摩擦が生じたり、導入したテクノロジーが定着せずに大きな損失を招く可能性があります。
経営層と現場社員のギャップを埋める
DXを効果的に進めるためには、現場の協力が不可欠です。
現場とのコミュニケーションが不足していると、「DXを推進したい上層部」と「現状を維持したい現場」との間にギャップが生じ、DXがうまく進まないケースが発生することがあります。現場の従業員にとって、やり慣れた方法や使い慣れたツールを変えることには抵抗感があるのは当然のことです。
このような状況を避けるためには、トップダウンとボトムアップのアプローチをバランスよく組み合わせることが重要です。上層部は全社的なDXの方向性を明確に示し、一方で現場の従業員は、実際の業務で直面している具体的な課題を挙げ、それに対する改善提案を行うべきです。これにより、現場のニーズに即した形でDXを進めることができ、現場と上層部の間にあるギャップを埋めることができます。
企業におけるDX化の手順
企業がDX化を進める際は、明確なプロセスが必要です。ここでは、DX化を成功させるための具体的な手順について詳しく説明していきます。ます。
目標の設定と課題の洗い出し
企業がDXを目指す際には、明確な目標設定が不可欠です。
DX化の過程で方向性が意図せずぶれる可能性があるため、最初に達成したい成果を具体的に定め、組織全体が一丸となって目標に向かえる状態を整えることが重要です。目標を設定する際には、SMARTの原則を活用することをおすすめします。SMARTの原則とは、Specific（具体的）、Measurable（測定可能）、Achievable（達成可能）、Relevant（関連性のある）、Time-bound（期限のある）という5つの要素で構成されるガイドラインであり、効果的で達成可能な目標を設定する際に役立ちます。具体的には以下の通りです。
Specific(具体的)：目標が具体的で、何を達成しようとしているのかが明確。
Measureble(測定可能)：成果を測定するための具体的な方法が明記されている。
Achievable(達成可能)：目標が現実的で、達成可能であるかどうかが考慮されている。
Related(関連性)：目標が、全体のビジネス戦略や重要な目的に関連している。
Time-bound(期限のある)：目標に期限が設定されており、達成すべきタイムフレームが明確である。
この原則を用いることで、目指すべき状態が明確になり、また取り組みやすさが増すので、目標達成の確率を高めることができます。もし、自分で目標を判断するのが難しい場合は、経営陣や現場担当者に相談することも有効です。
また、DX化を進めるにあたっては、業務における課題の洗い出しとその明確化も同様に重要です。課題を明確にすることによって、最も重要な課題から順に解決していくことができ、DX化の取り組みをより効果的に進めることが可能となります。
ツール/システムの選定・導入とテスト運用
DXを効果的に進めるためには、まず課題に優先順位を付け、その解決に適したツールを選定し、テスト運用を行うことが重要です。
ツールを選定する際には、まず解決すべき課題に対してどのような効果を期待しているのかを明確にしましょう。インターネットでの検索に加え、展示会やオンラインセミナーに積極的に参加し、最新のDXツールの情報を収集することも大切です。口コミや評判が良いツールが必ずしも自社に最適とは限らないため、無料トライアルを活用して実際に試してみることも不可欠です。
さらに、選定したツールは、本番環境に近いテスト環境でテスト運用を行いましょう。
テスト運用を通じて、ツールが実際の業務にどのように適合し、どのような効果を発揮するのかを確認します。また、テスト運用の目的を明確にし、パフォーマンスやユーザビリティなど、何をテストするのか、どの範囲でテストを行うのかを定義しておくことが重要です。さらに、テスト運用中にはデータのバックアップやセキュリティ対策も徹底して行い、問題が発生した際に迅速に対応できる体制を整えておきましょう。これにより、本番環境での導入時に予期せぬ問題が発生するリスクを最小限に抑えることができます。
定期的な見直しと改善
DXの推進において、ツールの導入や業務プロセスの改革は重要なステップですが、それで終わりではありません。むしろ、導入後の定期的な見直しと改善がDXの成功を左右する重要な要素となります。実際に業務効率化が進んでいるか、問題が解決されているかを定期的に確認することが必要です。
まず、効率化が進んでいない場合は、その原因を突き止め、解決方法を模索し、適切な改善を行いましょう。効率化が進んでいる場合でも、その効果を検証し、「どのような解決方法が、どのような効果をもたらしたのか」をデータとして収集することが重要です。
次に、DXの効果を最大化するためには、単に目標値と現状値を比較するだけでなく、従業員が新しいツールやプロセスをどの程度受け入れているかを確認することも不可欠です。DXは、デジタル技術が組織全体に浸透し、従業員が積極的にそれらを活用して業務を再構築している状態を指します。
したがって、数値の改善だけでなく、従業員の意識や行動がDX化に向けて変化しているかどうかも評価し続けることが大切です。
また、導入したツールやプロセスについては、期待通りの効果が出ているか、新たな課題が発生していないか、費用対効果が正しく評価されているかを定期的にチェックする必要があります。プラス面だけでなく、マイナス面も含めて結果を分析し、今後のDX推進に活かしていくことが求められます。
まとめ
DXは、デジタル技術を導入して業務やシステムを改善し、競合他社に対して優位性を確立するために不可欠な取り組みです。しかし、DX推進にはIT全般に精通した人材が不可欠となりますが、国内企業ではITに精通した人材が不足しているのが現状です。そのため、DX推進にお困りの際は、専門的なサポートを検討することをお勧めします。
ブリッジコーポレーションは、長年にわたるIT支援業務で培った知識と経験を活かし、様々な業界や業種に対応できるITのプロフェッショナル集団です。お客様の課題を丁寧にヒアリングし、最適なソリューションをご提案させていただきます。
業務効率化を成功させ、収益向上を実現するためにも、DX推進に関するご相談はぜひブリッジコーポレーションにお任せください。
